沿革

1970年代

ぴあの原点
情報誌「ぴあ」の創刊

現代表取締役社長である矢内廣が中央大学在学中の1972年7月、TBS報道局でアルバイトをしていた仲間7人とともに映画・演劇・コンサートなどのエンタテインメント情報を網羅した月刊情報誌「ぴあ」を創刊。“文化・街歩きの道しるべ”として、当時の若者たちに絶大なる支持を集めました。

1972年07月
月刊情報誌「ぴあ」創刊
1974年12月
ぴあ(株)設立
1975年09月
「ぴあ」表紙イラスト、及川正通氏連載スタート
1976年10月
「ぴあ」出版取次会社取引開始
1977年12月
「ぴあフィルムフェスティバル」の前身「第1回自主製作映画展」開催
1979年09月
「ぴあ」の発行サイクルを隔週刊へ変更
1979年12月
郵政省・電電公社共同開発のキャプテンシステムへの実験参加
「ぴあ」創刊号
(1972年)
「ぴあ」及川先生表紙第1号
(1975年)

1980年代

主力事業の誕生
「チケットぴあ」サービス開始

1984年4月より、日本初のコンピュータオンラインネットワークによるチケット販売サービス「チケットぴあ」がスタート。当時のチケット販売ビジネスに革命を起しました。ぴあはこれまでの出版業から情報流通業へと自己規定を見直し、以降はぴあの基幹産業へと成長します。

1980年12月
オフィスコンピュータを社内導入し、「ぴあ」コンピュータ編集スタート
1981年05月
「自主製作映画祭」を「ぴあフィルムフェスティバル」に名称変更し、 「PFF1981」を開催
1982年03月
「ぴあmap」を発売し、別冊(MOOKS)展開を開始
1983年10月
劇団四季「キャッツ」のロングラン公演スタートに合わせ、「チケットぴあ」テスト販売開始
1984年04月
「チケットぴあ」サービス開始。会員制度「ぴあカード」運営開始
1985年06月
「ぴあ関西版-Q」創刊
チケットぴあロゴ
(1984年)
ぴあカード
(1984年)
1986年04月
  • ・「チケットぴあ」関西地区でサービス開始
  • ・大阪支社開設(現・関西支社)
  • ・「ワールドチケットぴあ」スタート
1987年12月
テレビ情報誌「TVぴあ」創刊
1988年03月
ライブ会場「PIT」を期間限定でオープン
1988年07月
チケットぴあ名古屋(株)設立
1988年08月
名古屋支局開設(現・中部支社)
1988年09月
「ぴあ中部版」創刊。「チケットぴあ」中部地区でサービス開始
1988年12月
「TVぴあ関西版」創刊
1989年08月
第1回「ビーチバレー・カレッジ・トーナメントぴあCUP」神戸・須磨海岸にて開催
「ぴあ関西版」創刊号
(1985年)
「ぴあ中部版」創刊号
(1988年)
「TVぴあ」創刊号
(1987年)

1990年代

インターネット事業への参入
WEBサイト「@ぴあ」「@チケットぴあ」の開設

来るべき21世紀のデジタルネットワーク社会に向け、1997年10月に「@ぴあ」を、インターネットでのチケット販売をより本格化すべく、1999年12月に「@チケットぴあ」を開設。情報誌「ぴあ」という“メディア”とチケット販売という“流通”を車の両輪とし、さらに“インターネット”というエンジンを加え、新たなビジネス展開へ。

1990年02月
チケットぴあ九州(株)設立。九州営業所開設
1990年03月
「チケットぴあ」九州地区でサービス開始
1990年11月
首都圏版「ぴあ」の発行サイクルを週刊に変更
1991年01月
「チケットぴあ」の法人会員制度「アフター5クラブ」発足
1993年05月
  • ・音声自動応答によるチケット予約「Pコード」予約を開始
  • ・「チケットぴあ」で大相撲マス席取扱いを開始
1995年04月
「けっこんぴあウエディングデスク」を開設
1996年05月
「ぴあベニュー・マネジメント・システム」の開発・運営事業を開始
1996年12月
「第18回オリンピック冬季競技大会長野1998」の「オフィシャルサプライヤー」に決定
「ぴあ」週刊化第1号
(1990年)
長野冬季五輪
(1998年)
1997年01月
「チケットぴあ」のコンピュータシステムをクライアント/サーバー型の オープンシステムに移行
1997年10月
ホームページ「@ぴあ」開設
1998年06月
「月刊スカイパーフェクTV」を自社発行
1998年09月
ファミリーマートと業務提携。「チケットぴあ」販売ネットワークにファミリーマートが参加
1999年02月
NTTドコモのネット接続サービス「iモード」にてチケット販売サービス開始
1999年04月
ぴあデジタルコミュニケーションズ(株)設立
1999年06月
PFFの共同運営事業体としてTBS、レントラックジャパン、FM東京、日活、イマジカとオフィシャルパートナーズ制構築
1999年09月
TV情報誌「TVぴあ」に東海版、福岡・山口版、北海道・青森版が加わり全国5エリアをカバー
1999年10月
(株)シティ・ネット設立
1999年12月
・チケット販売専用のWebサイト「@チケットぴあ」開設
・飲食店の検索・予約専用のWebサイト「@グルメぴあ」開設
@ぴあ
(1997年)
@チケットぴあ
(1999年)

2000年代

新たなステージへ
東京証券取引所市場第一部に上場

2002年に東京証券取引所第二部、2003年に第一部に上場し、デジタルネットワーク社会においてITを最大限活用し、レジャー・エンタテインメント領域を楽しむために必要な情報やサービスを届ける「感動のライフライン」の構築を目指し、大きなスタートを切りました。

2000年04月
北海道営業所開設(現・北海道支局)
2000年05月
「2002FIFAワールドカップ(TM)日本・韓国」の国内第一次販売におけるチケット管理業務をJAWOCから受託
2000年11月
TBS、日音と音楽レーベル「BLITZ・PIA RECORDS」を設立
2001年01月
「2002FIFAワールドカップ(TM)」のチケットセンター運営業務を受託
2001年03月
「スポーツ振興くじ toto」の本格販売開始。当社は販売店舗開拓等の運営面で協力
2001年04月
アメリカ・ソルトレーク市で開催される「第19回オリンピック冬季競技大会」の国内チケット販売を開始
2001年11月
  • ・セブン-イレブンと提携。都内1200店舗においてチケット販売を開始
  • ・「2002FIFAワールドカップ(TM)」の国内2次販売の電話受付業務を受託
2001年12月
  • ・J-フォン(現ソフトバンクモバイル)のネット接続サービスにおいてチケット販売サービス開始
  • ・「けっこんぴあnet」開設
スポーツ振興くじtoto
(2001年)
2002FIFAワールドカップ
(2002年)
2002年01月
東京証券取引所市場第二部に上場
2002年04月
広島事務所設立(現・中四国支局)
2002年05月
ぴあシティ・ネット(株)を子会社化
2002年06月
「チケットぴあ」の販売ネットワークにサンクスが参加
2002年09月
中国最大の文化イベント「中国上海国際芸術祭」のチケットを販売
2002年10月
ぴあ総合研究所(株)設立
2002年11月
東宝とシステム連携。当日券を含む映画鑑賞券のオンライン販売を開始
2002年12月
英会話本「ベラベラブックvol.1」が100万部を突破
2003年02月
  • ・セブン-イレブンの全9500店で「チケットぴあ」のサービスを開始
  • ・日本最大級の音声認識システムによるチケット販売を開始
2003年04月
「ぴあ」首都圏版通巻1000号を達成
2003年05月
東京証券取引所市場第一部に上場
2003年06月
仙台事務所設立(現・東北支局)
2003年10月
電子チケット本格商用サービススタート
東証2部上場広告
(2002年)
「ベラベラブック」
(2002年)
2004年02月
ぴあデジタルコミュニケーションズ(株)を完全子会社化
2004年06月
早稲田大学と映画・映像クリエーター育成システムにおける相互交流で提携
2004年07月
ぴあ総合研究所が日本初の「エンタテインメント白書」を発行
2004年09月
Yahoo!JAPANとの提携によるオンラインチケット販売サービス「Yahoo!チケット」がスタート
2004年10月
  • ・「ぴあ」がモデルチェンジ。発売日を木曜日に変更、サイズをA4変形判に拡大
  • ・au携帯電話のネット接続サービス「EZweb」においてチケット販売サイト「電子チケットぴあEZ」を開設
2004年11月
ジャパン・アーツのチケット販売業務を全面的に受託した「ジャパン・アーツぴあ」がスタート
2004年12月
Vodafone(現ソフトバンクモバイル)携帯電話のインターネット接続サービス「Vodafone Live!」においてチケット販売サイト「電子チケットぴあV」を開設
2005年3月
2005年日本国際博覧会「愛・地球博」公式ガイドブック制作共同事業体に参画し 「愛・地球博 公式ハンディブック」を発売
2005年05月
PFFスカラシップ作品「運命じゃない人」(監督: 内田けんじ)がカンヌ映画祭批評家週間にて「フランス作家協会賞」をはじめ、4賞を受賞
「ぴあ」モデルチェンジ号
(2004年)
PFFスカラシップ「運命じゃない人」(監督:内田けんじ)
(2005年)
2005年06月
  • ・連結子会社ぴあシティ・ネット(株)の全株式を日本みらいキャピタル(株)が運営するファンドに譲渡
  • ・JOCオフィシャルチケッティングマネジメント契約を締結
2005年08月
ぴあアジアパシフィック(株)を香港に設立
2005年10月
サークルK全店にて「チケットぴあ」サービスを開始
2005年12月
JALと提携し、「@JALチケットぴあ」をスタート
2006年03月
(株)ナノ・メディアとの共同出資会社「(株)NANOぴあ」がサービスを開始
2006年04月
セブン-イレブン店舗でのチケット販売サービスを休止
2006年08月
企業価値向上委員会を創設
2006年09月
  • ・ファミリーマートと映画前売りチケット販売における連携を強化
  • ・映画情報のウェブサイト「シネマぴあ」を開設
2007年04月
東京六大学野球の前売りチケットの取り扱いを開始
2007年05月
買収防衛策を導入
2007年08月
「ぴあ」表紙イラストレーター及川正通氏が表紙イラスト制作最長記録で「ギネス世界記録」認定
2008年01月
基幹チケッティングシステムを全面刷新
2008年02月
  • ・PFFスカラシップ作品「パーク アンド ラブホテル」(監督・脚本:熊坂 出)がベルリン国際映画祭フォーラム部門にて最優秀新人作品賞受賞
  • ・「PFFアワード2007」グランプリを獲得した石井裕也監督が第1回「エドワード・ヤン記念」アジア新人監督大賞を受賞
2008年03月
PFFスカラシップ作品「14歳」の廣末哲万監督が芸術選奨にて文部科学大臣新人賞受賞
2008年06月
凸版印刷(株)、(株)経営共創基盤への第三者割当増資を実施
2008年07月
「第30回ぴあフィルムフェスティバル」開催
2008年08月
チケット販売業務において演劇集団キャラメルボックスを運営する(株)ネビュラプロジェクトと提携し、新サービス「ぴあごん」スタート
2008年10月
  • ・チケット販売業務において吉本興業(株)と提携し、新サービス「チケットよしもと」スタート
  • ・「@ぴあ」会員数が500万人を突破
2008年11月
首都圏版「ぴあ」が“ススめる!ぴあ”へとモデルチェンジ、発行サイクルを隔週に変更。ホームページ「@ぴあ」もリニューアル
PFFスカラシップ作品「パーク アンド ラブホテル」(監督・脚本:熊坂出)
(2008年)
"ススめる!ぴあ"「ぴあ」リニューアル号
2009年02月
(株)NANOぴあ 全株式を同社に譲渡
2009年03月
  • ・JTBグループにぴあのチケッティングシステムをASP提供
  • ・構造改革推進に伴い、「けっこんぴあ」サービスを休止
2009年05月
「中国2010年上海国際博覧会」入場券販売開始
2009年06月
iTunes Storeの音楽配信と連携したチケット予約サービスを開始
2009年07月
ぴあフィルムフェスティバルを東京国立近代美術館フィルムセンターと共催
2009年08月
  • ・映画ポータルサイト「ぴあ映画生活」スタート
  • ・日本相撲協会の主催者販売分チケットを全面的にサポート
2009年10月
「第21回オリンピック冬季競技大会(2010/バンクーバー)」の観戦チケット受付開始
2009年12月
セブン&アイグループと業務・資本提携。エンタメ領域の生活インフラ構築へ
セブン&アイグループとの会見
(2009年)
ぴあ映画生活
(2009年)

2010年代

ネット事業の更なる拡大
再建モードから成長モードへ

情報誌「ぴあ」休刊後、ぴあのブランド・サービス・プラットフォーム・メディアをインターネット上へとシフトすべく、様々な業界とのアライアンスを推進し、「感動のライフライン」の構築を着々と進めています。

2010年04月
(株)東京音協がぴあグループとして営業開始
2010年05月
ファミリーマートでのチケット販売サービスを終了
2010年06月
  • ・セブン-イレブンでのチケット販売サービスを再開
  • ・「ぴあ中部版」を改め「月刊ぴあ×スターキャット東海版」を発行
2010年11月
セブン-イレブン店頭マルチコピー機での「チケットぴあ」サービス開始
2011年01月
本社オフィスを渋谷区東に移転
2011年04月
東日本大震災復興支援プロジェクト「チームスマイル」の活動開始
2011年05月
「チケットぴあ」のWeb APIを公開
2011年07月
情報誌「ぴあ」を休刊
2011年08月
イベントチケット保険サービス「チケットガード」をスタート
2011年12月
「Jリーグオフィシャルチケッティングパートナー」契約に基本合意
2012年05月
「ぴあ会員」数が1,000万人を突破
2012年07月
ぴあ創業40周年
2012年08月
  • ・(株)リンクステーションとチケットビジネス領域における包括的業務提携に合意
  • ・(株)セブン・セブン・ハーツとチケットビジネス領域における資本・業務提携に基本合意
2012年10月
東日本大震災復興支援プロジェクト「チームスマイル」を一般社団法人化
2013年05月
KDDI(株)と業務提携
2013年06月
ぴあオリジナルキャラクター「ぴあの森のぴっけろ」「ぴあの森のくまっぴー」が誕生
月刊ぴあ×スターキャット東海版
(2010年)
チームスマイル
(2011年)

「ぴあ」最終号
(2011年)
ぴっけろ&くまっぴー誕生
(2013年)
2014年01月
コンプライアンス室を設置
2014年03月
「ぴあ会員」数が1,500万人を突破
2014年07月
  • ・チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入
  • ・PFFが第32回川喜多賞を受賞
2014年12月
「北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司(ぴあ希肯)」に出資参画
2015年10月
「ぴあグローバルエンタテインメント(株)」を設立
2016年6月
B.LEAGUEと「サポーティングカンパニー」として連携
2017年4月
「PFF(ぴあフィルムフェスティバル)」を一般社団法人化
2017年6月
  • ・チケット高額転売問題の対策として音楽業界団体が立ち上げた公式チケットトレードリセールサイト「チケトレ」の運営を受託し、サービス開始
  • ・ファミリーマートでのチケット販売サービスを再開
2017年7月
横浜・みなとみらい地区に収容1万人規模の大型音楽アリーナの開設を発表(2020年完成予定)
2017年9月
「ラグビーワールドカップ2019日本大会」において、同大会組織委員会より「チケッティングサプライヤー」として、国内外のチケッティング業務を受託
2017年11月
2020年東京オリンピック・パラリンピックにおいて、同大会組織委員会からチケッティング業務委託事業者の契約候補者に選定
2017年12月
・全従業員を対象に、譲渡制限付株式(リストリクテッド・ストック=RS)付与を実施
・長期保有株主様に記念優待品として、ぴあ公式キャラクター「ぴっけろ」「くまっぴー」のオリジナルぬいぐるみセットを贈呈
2018年6月
三井物産とヤフーとの合弁会社である「ダイナミックプラス株式会社」と業務提携
2018年9月
「第40回PFF(ぴあフィルムフェスティバル)」を開催
2018年11月
「ぴあ」(アプリ)を本創刊
2019年4月
「ぴあ」(アプリ)、50万ダウンロードを突破
2019年9月
東京開催・大相撲本場所で新入幕力士に懸賞幕を拠出(九月場所より)
2019年11月
「ぴあフィールドサービス(株)」を設立
2019年12月
PFF主催「大島渚賞」の創設を発表
2020年1月
「ぴあ」(アプリ)、100万ダウンロードを突破
2020年3月
PFF主催「第1回大島渚賞」授賞式・記念上映会を開催
2020年5月
エンタメ再始動に向け「re-START」プロジェクトを開始。ライブ動画配信サービス「PIA LIVE STREAM」をリリース
2020年7月
横浜・みなとみらいに「ぴあアリーナMM」を開業(創業記念日である7月10日に「ゆず」によるこけら落とし映像配信を実施)
2020年11月
チケットエージェンシー3社が共同で、イベント主催者向けチケット業務の共通基盤システム「TAプラットフォーム」の開発を発表(2022年春サービス開始予定)
2021年3月
ダイナミックプラス(株)に追加出資し、持分法適用会社化
2021年4月
ぴあコーポレート・アイデンティティ(CI)」を策定
スポーツ産業に必要な人材を育成する「ぴあスポーツビジネスプログラム」(PSB)を開講
2021年5月
三菱地所株式会社と業務・資本提携契約を締結
2021年5月
「チケットぴあ」のシステムを活用したワクチン接種予約受付サービスを提供開始
2021年6月
「ぴあステーション」「チケットぴあスポット」の運営終了
2021年7月
~9月
東京オリンピック・パラリンピックにおいて、TSP(Ticketing System & Service Provider)としてチケッティング、ゲーティング業務を担当
2022年3月
「ぴあネクストスコープ(株)」を設立(2022年10月に「ぴあ朝日ネクストスコープ(株)」に改称)
2022年4月
東京証券取引所プライム市場へ移行
2022年5月
三菱地所との合弁会社「MECぴあクリエイティブ(株)」を設立
2022年5月
ぴあ総研主催シンポジウムを初開催
2022年7月
創業50周年を迎える
2022年10月
「ぴあネクストスコープ株式会社(PNS)」の株式譲渡に伴い、「ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社(PANX)」に改称、新体制発足
2022年11月
「ぴあ創業50周年感謝イベント」をぴあアリーナMMで開催
2022年12月
社長・矢内廣が自伝『岩は、動く。』(ぴあ刊)を発行
2022年12月
「一般社団法人チームスマイル」の東日本大震災復興支援活動を終了
2023年2月
ホスピタリティ事業を展開する「PIA DAIMANI Hospitality Experience株式会社(PDHX)」を設立
2023年5月
2023~2025年の3ヶ年の中期経営計画を発表
2023年10月
従業員向け「ライブ・エンタテインメント補助制度」および「ぴあ公認部活制度」スタート
2023年12月
落語の動画配信サブスク「ぴあ落語ざんまい」、サービス開始
2024年3月
「ぴあ会員」数が2,000万人、「ぴあカード会員」数が30万人を突破
第40回PFF
(2018年)
「ぴあ」(アプリ)
(2018年)
大相撲・懸賞幕
(2019年)
PIA LIVE STREAM
(2020年)
ぴあアリーナMM
(2020年)
ぴあスポーツビジネスプログラム(PSB)
(2021年)
東京オリンピック・パラリンピック
(2021年)

ぴあ'sメモリー

創業当時に編集部を設けていた
中野坂上のアパート

●『ぴあ』の由来

『ぴあ』の創刊当時(1972年)は、情報誌という言葉すらなかった時代。「既存の言葉に雑誌のイメージを縛られたくない」と、あえて意味のない言葉を雑誌名に。将来的に多くの方々に受け入れられる雑誌になったときに初めて、読者の方に具体的な意味やイメージを持ってほしいという思いから名付けたものです。

●『ぴあ』の編集方針

「客観情報のみで、主観性・批評性を排する」「情報の取捨選択は読者が行う」「メジャーな情報もマイナーな情報もすべて平等に扱う」「情報の送り手と受け手はフラットで、時々入れ替わる」…これらの編集方針は、大学紛争を契機に権威性が否定され、シンガーソングライターの誕生などプロとアマチュアの境目がなくなってきたという時代背景のもと、当時の若者たちに自然に受け入れられ、またインターネットの思想と軸を一にするものでした。

中村義治氏(左)の古希の記念に

●奇跡の出会いが『ぴあ』を救った

矢内ら(現代表取締役社長)は、創刊号の『ぴあ』を出版取次店や書店に置いてくれるよう必死で頼むものの、全く相手にされませんでした。途方に暮れる彼らを助けてくれたのは、当時の紀伊國屋書店・田辺茂一社長と日本キリスト教書販売・中村義治専務。矢内は当時発行されていた「日本読書新聞」を見て田辺氏に直接電話し、突然の連絡にも関わらず田辺氏は中村氏を紹介してくれました。中村氏には止めるよう諭されるもの、その翌日に『ぴあ』を置いてほしい書店のリストを持っていくと、その次の日にはそれらの書店宛に中村氏の直筆サイン入りの紹介状が用意されていました。それを持って再度書店を回りなおしたところ、なんと89店の書店が置いてくれたのです。後に矢内は「お二人に出会っていなければ、ぴあ株式会社もないし、現在の私もない。人生の大恩人である」と述懐しています。

●仲間とともに4年以上続けた書店開拓

1976年に出版取次会社との取引を開始するまで約4年にわたり、矢内たちは自ら書店開拓を続けました。2人一組となり、『ぴあ』をリュックに詰め、路線別に地域を決めて営業を行ないました。一人は入場券を買い、もう一人は目的地までの乗車券を買う。一人だけ1店分の『ぴあ』を持って出札し、書店へ。もう一人は駅の中で待つ。この方法であれば二人で電車に乗っても一人は入場券だけで済むわけです。そうして交代で各駅を回るものの、置いてくれたのは10軒回って1軒くらい。また、『ぴあ』の認知度を少しでも高めようと、持ち帰った前号の返本は車内の網棚の上に置き、コンサート会場にも出向いて配布するなどPR活動にも励みました。

●34時間におよぶオールナイトイベント
「第一回ぴあ展」

映画、芝居、コンサート、ライブの総合イベントを読者とともに開催しようという思いから、1977年12月に東映大泉撮影所(練馬区)にて「第一回ぴあ展」を開催しました。映画部門では小津安二郎、大島渚、スピルバーグら著名な映画監督が20代で撮った作品47本を2会場で上映する他、審査で選ばれた自主映画作品も上映。演劇部門では東京ヴォードヴィルショー、ミスター・スリム・カンパニーなどが出演し、その他音楽イベントやライブ・パフォーマンスも開催。同イベントは一度きりとなりましたが、自主製作映画展だけは翌年も続け、79年には「オフ・シアター・フィルム・フェスティバル」へ、そして81年には「ぴあフィルムフェスティバル」と名前を変え、現在まで続いています。

●ニューメディアとの出会いが、ぴあを変えた

ロンドンで開発されたビデオテックス「プレステル」(※)の話を聞いた矢内は、「機能性を重視した『ぴあ』は必要なくなるかもしれない」と脅威に感じ、日本で同様の実験が行われていないかを自ら調べ、当時の郵政省と電電公社が開発した「キャプテンシステム」の実証実験に参加することを決めました。半年ほど経ち、『ぴあ』は当面なくならないという見通しを得たのですが、それを境に、自らを出版社ではなく情報伝達業であると改めました。この出来事が『ぴあ』のコンピューター編集、そして「チケットぴあ」を生み出すことになるのです。

(※)自分が必要とする情報を家庭にあるプッシュホンを使いテレビの画面に引き出すというシステム

「ぴあ」1976年11月9日号より

●ぴあMAP創刊

1979年、『ぴあ』誌面に初めてのカラーページ企画として「ぴあMAP」が初登場。1回目は「新宿東口」の地図を取り上げ、以降、毎月1エリアずつ掲載。映画館、劇場、ライブハウス、美術館などの文化・娯楽施設の情報を視覚で表し、地番や行政界は省略。しかし、すべての道を歩いて確認し行き止まりの路地さえも省略することなく描かれました。これまでにない画期的な地図として当時の若者から絶大なる支持を集め、1982年にムック化されました。

●「チケットぴあ」は、劇団四季「キャッツ」の日本初公演とともに幕を開けた!

「チケットぴあ」の始業を1984年4月に設定し、秘密裏に準備を進めていたところ、劇団四季の浅利慶太氏が矢内を訪ねてきました。浅利氏は「キャッツ」を日本では初となるロングラン公演として実現したい、コンテンツ、小屋も用意できたので、あとはコンピューターでチケットを売るシステムが必要。ぴあが開発中のシステムを使わせてほしい、と。そのために計画を前倒しして、1983年10月に「キャッツ」専用のシステムとして間に合わせました。10万枚のチケットを3日半で売り切ることができ、大成功を収めたのです。

●16万人が来場した、期間限定のロックライブ会場が誕生

1988年3月、旧国鉄汐留駅跡地にロック音楽のライブ空間PIT(ピット:PIA INTERMEDIA THEATER)を設けました。4ヵ月の期間限定で誕生したテントシアターです。若手アーティストに活躍の場を設けたいとの思いから、松下電器(現パナソニック)やサントリーの全面協力を得て、レベッカ、米米クラブ、世良公則、沢田研二、プリンセス・プリンセスらロック界をリードするメンバーが出演しました。72日間の公演期間中に16万人が来場。この成功はぴあを新たな段階へと導くものでした。

●長野五輪(1998年)におけるぴあの実績

1998年の長野五輪では、ぴあが「オフィシャルサプライヤー」としてチケットマネジメントの分野を全面的にサポート。当初は赤字になるとの予想も、日本選手の活躍も相まって、結果的にはチケット販売率は89%と当時の冬季五輪では過去最高を記録しました。五輪終了後のパーティーではサマランチIOC会長(当時)から「ぴあのおかげで長野五輪は黒字になった」とお褒めの言葉をいただいたほど。

●2002年日韓ワールドカップでのエピソード

2002年日韓ワールドカップでも日本国内のチケット販売を担当。しかし、海外での販売を担っていた英国の代理店がチケットを大量に売り残していることが判明し、その残券の販売もぴあが担当することに。一枚でも多く販売し一人でも多くの方にご覧いただくため、急きょ全国10カ所のワールドカップ開催地にブースを特設し、スタッフは徹夜で対応しました。結果、すべてのスタジアムが満杯になったというエピソードも。

ライブ・エンタテインメント調査レポート(編集/調査:ぴあ)

●「ぴあ総合研究所」の設立

2002年、エンタテインメント分野における社会的意義の向上に繋げるべく、レジャーやエンタテインメントに特化した専門性の高いシンクタンク「ぴあ総合研究所」(通称ぴあ総研)を設立しました。音楽コンサート、演劇ステージ、映画、遊園地・テーマパーク、スポーツの5ジャンルにおける公演回数、動員数、市場規模を基本指標として統計データを集約し、2009年までの毎年、「エンタテインメント白書」を発行。現在、ぴあ総研の活動は休止中ですが、業界からの支援を受けつつ、調査は継続して実施しています。

●システムトラブルの発生

2008年1月、新チケッティングシステムへの移行時にトラブルが発生。チケットの仕入れを抑制するとともに、完全な復旧までインターネット販売を中止しました。結果、2008年3月期の決算では赤字が25億円まで膨らみ、大規模な再建策を迫られました。凸版印刷、経営共創基盤、セブン&アイ・ホールディングスとの資本・業務提携、事業の抜本的な見直し、希望退職等を断行。大規模な構造改革に取り組んだことで、現在では過去最高の売上高を更新するとともに、チケッティングシステムを活用した各種サービスも好調です。

●情報誌『ぴあ』の休刊 新たな時代の幕開け

1972年より続けてきた情報誌『ぴあ』を、紙媒体としての役割を終えたと判断し、2011年7月21日発売号をもって39年の歴史に幕を閉じました。ブログやツイッター等で休刊を惜しむ声が数多く寄せられ、新聞や雑誌、テレビなど様々なメディアにて「ネットの先駆け」「ひとつの時代が終わる」「自分たちの青春そのものだった」などとして取り上げられました。